誰もが気にする今日のお天気。
必ず1日一回以上は天気予報を覗いていませんか?
今なら簡単にスマホでいつでもどこでも簡単に確認できる天気予報。
ニュース番組などでも必ず最後に天気予報が流れますね。
しかし国民が天気予報に触れる機会のない時代が日本にはありました。
天気予報などの気象情報は、戦争遂行のためには必要不可欠な情報です。
このため、戦争になると、少しでも自国を有利にするため、自国の気象情報を隠し、相手国の気象情報の入手をこころみます。
これは、昔の話ではなく、今でも状況は同じです。
世界各地の気象情報が自由に入手できるというのは、平和の証なのです。
真珠湾攻撃が行われた昭和16年12月8日の午前8時、中央気象台の藤原咲平台長は、陸軍大臣と海軍大臣から口頭をもって、気象報道管制実施を命令されています(文書では8日の午後6時)
これを受け、藤原台長は同日、各地の気象官署長に対して、次のような訓令をだしています。
電文の中で、暗号など、わかりにくいところをカッコ内に記しています。
ホンヒ エイベイレウコクニタイシ センセンフコクニアラセラレルニツキ
ゼンキセウカンショハ カネテ 5ンエ(準備)セルトコロニシタガヒ タダチニセンジタイセイニイレリ
キショクハ ブカヲトクレイシテ 2カナ(観測)5ツレ(通報)ノ バンゼンヲキシモツテ ヒツセウユウダン(必勝友軍)ノ タイゲウ(大業)ニ キヨセラルベシ
こうして、気象無線通報は暗号化され、新聞ラジオ等の一般広報関係はすべて中止されました。
ただ、例外として、防災上の見地から気象報道管制中でも、暴風警報の発表は、特例により実施されることになっていました。
建前上、全てが禁止されたわけではありません。
しかし、いろいろな許可や了解が必要であり、実質的には行われないのと一緒でした。
このため、昭和17年8月27日に長崎県に上陸した台風により山口県を中心に1158名が死亡するなど、台風が近づいても十分な対策がとれずに被害を大きくしてしまった、ということが多かったと言われています。
太平洋戦争末期の中央気象台の天気図をみると、日本軍の撤退や通信の不良などから、天気図で観測データが記入されていない範囲がどんどん広がっています。
逆に日本の南海上に米軍による飛行機観測データの記入が増えています。
果たしてこれにはどんな理由があるのでしょうか?
つづく