昨日の続きです。
将来のわが国では「孤独死」を通常のものとして受け入れていく必要があるようです。
それならば「孤独死」を「孤立死」にしないために何をすればいいのでしょうか？
医療や福祉のサービスを在宅で受けている高齢者は、まず第一段階は通過していると思います。
一方で、まだまだお元気で介護サービスに届かない高齢者や、または退職をして高齢者とまではいかないまでも一人暮らしをしている方々は注意しなければなりません。
会社に出勤する必要もなければ、隣近所と付き合わなければならない条件もありません。
田舎であれば、まだまだ人の目も届きますが、都会であればまさに「隣は何をする人ぞ」という環境になっています。
都道府県別では単身世帯率は予想通り圧倒的に東京が１位です。
単身世帯率50.2％と過半数を占めています。
東京の単身世帯数は、約363万世帯で、これは全国の単身世帯の17％を占めています。
人口比11％よりはるかに多く、いかに、東京に一人暮らし生活者が多いかがよくわかります。
だが、東京の特徴として単身世帯は圧倒的に若者が多くなっています。
しかし、同時に結婚をしないままの人々や離婚をするケースも多く、社会的サービスを受けられない(もしくは受けない)ままに、60代70代と年齢を重ねる単身世帯も多いのです。
私の体験したケースの「孤立死」は、60代後半の男性でした。
死後2週間ほど経ってから、ゴルフ仲間が連絡が取れないからと家を訪問して発見されました。
この男性は結婚歴がありますが、離婚をして一人暮らしをしていました。
私はこの男性の両親のところで訪問施術していたのですが、その後の2人の落胆ぶりは本当にかわいそうでした。
ほどなく父親が他界し、一人暮らしであった母親も自宅で亡くなっているところを介護ヘルパーさんにより発見されたのです。
この母親の場合も「孤独死」ではありますが、幸いにもすぐに発見されました。
問題は、この息子さんのような場合です。
このような老人でもないし若者でもない「隙間の世代」の「孤立死」を防ぐためにどのようなことが可能でしょうか？
亡くなっても、なお発見されないという最悪の事態をどのように防ぐかをまず考えてみましょう。
1つの面白い取り組みがあります。
次回は画期的とも言えるこのシステムについてご紹介したいと思います。
つづく
