今年の4月、全国の大学では多くの新入生が誕生しました。
さて2023年度東京大学前地理入学試験問題で、このようなものがありました。
考えようによっては、私たちもチャレンジできそうな問題です。
この際、いちどチャレンジしてみてはいかがでしょうか?
さぁ、問題をご紹介します。
<問>2023年度東京大学前期日程 地理
【問題文と設問の一部】
図は、1962年以降における各国の小麦の単位収量(トン/ヘクタール)の変化を示したものである(数値は前年・当該年・翌年の平均値を使用)。
中国では、国内での価格の下落により1997年から2003年にかけて小麦の生産量が約30%減少するが、その後の17年間は約55%の増加を記録している。
このような増加が生じた政策的な背景を以下の語句を全て用いて2行以内で述べよ。
食料安全保障 肉類消費
問題がまたひどいですよね、2行ってどうですか?
小論文とか言われた方が、まだ何とか書けそうな気がしますよね
さあいかがですか?
それなりの解答例は浮かんできましたでしょうか?
受験生たちは、こんな問題にもチャレンジしているんですね。
これは私の以前のブログでも紹介しましたが、現代における「地政学」や政治情勢、気候変動、人口問題等について、基礎的なインプットがなければ、なかなか解けない問題かもしれません。
東大の合格生たちは、この問題にチャレンジし、及第点を得ていると言う事実は凄い事です。
さて、ここに1つの解答例を紹介します。
<解答例>
経済発展に伴う肉類消費の増大による飼料需要の増加に対応し、食料安全保障の観点から国際情勢に影響されず安定供給を図る。
ぶっちゃけ、これだけ見ると一体何を言おうとしてるのか分かりにくいかと思います。
そこでこの回答が出てくる背景について深掘りをしてみたいと思います。
今、まさに、ウクライナとロシアとの戦闘が長引いています。
両国とも小麦を中心とする農産物の輸出国です。
特にウクライナでは、その豊かな農地を両軍の戦車が走りまわり、空爆があり、とても種まきを行ったり農業をする環境ではありません。
既にわが国の物価に反映されているように、小麦を原料とする様々な食料品が大きく値上がりしています。
ヨーロッパの戦争が私たちにじわりじわりと影響与えて来ています。
こういう情勢も考えていただきながら、この入試問題の解答例の背景を探っていきたいと思います。
つづく